アルフォード大統領が華国の侵略に最後通告を突きつける

　レイモンド・アルフォード（Raymond Alford）大統領は7日、ホワイトハウスで国民向けテレビ演説を行い、米国は日本との安全保障条約に基づく集団的自衛権を行使し、侵略者に全力で立ち向かうと宣言した。

　日本政府によると、現地時間7日（土曜日）夜、華国人民解放軍が日本の先島諸島に上陸し、国防軍と交戦しているという。

　「アメリカは戦時下にある。日本と米国は同盟国として痛みを共有している。我々は侵略者から攻撃を受け、領土を侵害されている」

　アルフォード大統領は演説の冒頭、直前に行われた国家安全保障会議（National Security Council, NSC）においてトム・サンダース（Tom Saunders）国防長官に対し、米国と同盟国の安全及び国益を守るために必要な措置を講じるよう指示したと明かし、「条約に含まれる国際約束のために」軍隊を使用する北アメリカ連邦軍最高司令官たる大統領の国家指揮権限を行使すると発表した。

　「世界は今、目撃している。華国人民解放軍による魚釣島を含む先島諸島への上陸は『疑いようのない明白な侵略（aggression）』である」と、大統領は「侵略の定義に関する連合機構総会決議3314（Allies Organization General Assembly Resolution 3314）」を例示し、華国の行動を侵略行為であると断言した。

　そして、大統領は「36時間以内に華国が魚釣島を含む先島諸島と東シナ海の紛争海域から撤退する意思を示さない場合、米国は平和と自由のために出動する」と宣言し、北京に対し「最後通告」を突きつけた。